顧客リストは絶対、全事業で作るべし! - 事業分析の第一歩
こんにちは、セレです。今日は事業を戦略的に考える上で欠かせない"顧客リスト"について解説したいと思います。これが無くても事業そのものは行えますが、戦略を立てて成長を目指すためには、顧客のことを知ることが必須になります。この記事では、顧客リストが必要な理由から作り方例まで解説していきますので、事業を行っている方はぜひご自身でも顧客リストを作成してみてください。
顧客リストとは
自分のサービスを受けてくれた人の情報を一覧できる表を顧客リストと呼びます。お客様の名前や居住(または企業の)地域、提供した内容、連絡先など、の項目をリスト化した状態のものです。リストとして必要な項目は、行う事業の内容や今後とりたい戦略・目指したいものによって異なります。大手企業ではこういった顧客データを管理したり、社内で共有するためにいわゆるMAツール・CRMツールとしてセールスフォースなどを活用していますが、いきなりツールにお金をかける必要はありません。個人情報の保護については注意する必要がありますが、リスト自体を作成することは難しくありません。
なぜ必要か
企業に務めた経験がある人は当然だと思うかもしれませんが、自分で事業を始めるにも、「どんな人がどんな悩みをもって、自分のプロダクトを必要としてくれたのか」を知るためにまとめていくことが必要です。この情報を一覧化して客観的に見ることで思い込みに頼らない、実態としてプロダクトの提供状況が分かります。また、「お金を払って仕事をしてもらった人に、自分のことを忘れられていた」なんてことがあったらちょっとショックを受けてしまいませんか?「3年前に依頼してくれた顧客からリピート受注をする」ためには、顧客のことをすべて覚えておかなければいけません。とはいえ、顧客も増える中、日々のやるべきことをこなしつつ完璧に全て覚え続けることは難しいと思います。そのため、思い出すきっかけにするためにも、顧客リストはとても重要となります。さらに言えば、事業が成長した結果人を雇うことになった場合でも「どの顧客とどういうコミュニケーションをとっていたのか」を記録しておけば、社内メンバー間で簡単に連携・引継ぎをすることができるようになります。
顧客リストってどう使うの?
客観的な提供状況を把握することで、自分のプロダクト提供の強みと弱みを認識することができます。例えば、顧客リストに「女性」が多い場合、自分のプロダクトは女性からの方が需要が高いということが把握でき、ビジュアルや広告をより女性を狙ったものにしていく事で売上拡大を狙うことができるかもしれません。数年前に『FACTFULNESS(ファクトフルネス)』という本が流行ったように、私たちは日々思い込みで認識しているものが多く存在しています。少し前のコミュニケーションが少なかった顧客よりも、直近のインパクトが強い顧客のことだけで「自分の顧客のイメージ像」を作っていませんか?この「自分の顧客のイメージ像」の認識があっているのかどうかを客観的に確認するためにも顧客リストが重要となってきます。
顧客リストの作成例
顧客リストは「一覧で分析ができるデータの形」であれば何で作成しても問題ありません。無料ツールならスプレッドシートやNotionのテーブルが分かりやすいでしょう。
顧客リストの項目例
- 初回受注日時
- 名前
- 性別
- 年齢
- 既婚/未婚/子供
- 地域
- HPのURL
- 連絡先情報(メール、LINE、電話番号など)
- 受注経路(例:●●さんの紹介)
- 受注理由
- 受注金額(単価)
- 対応内容
- 初回販売価格
- リピートの有無(回数)
リストの分析
リストが作成できたら、傾向を探してみましょう。そのためにはリスト件数が少なすぎては傾向を掴むことができません。統計学で言うならかなり膨大なデータが必要となってしまいますが、受験勉強の時にもよく耳にした目の前の「傾向と対策」を考えるのであれば、少なくとも10件程度は「試しに売ってみる」「買って試してもらう」を行うことで、どういった人がプロダクトに興味をもってもらいやすいか知ることができると思います。この目安件数は扱う商材・価格帯によっても異なる場合があるので「10件売れるまで何も分からない!」というわけではないですが、あくまでスタート時の目安にはできるのではないでしょうか?
広告業界10年の経験を活かして、クライアントの事業戦略・マーケティング戦略立案の支援を行うコンサルタント。戦略的思考と人間味あふれるアプローチの両立で、「ストーリー上の伏線を回収するような戦略導線作り」を目指して事業・プロジェクトを成功に導く。事業戦略を考える上で重要な、広い視野での思考と、柔軟かつ迅速な判断を現場たたき上げで積み重ね、独立。クライアントの本質的なニーズを見極め、それに応える形での戦略提案に努める。仮説を立て、検証し、修正を重ねるプロセスを通じて、クライアントにとって最適な解決策を提供し続けている。